note pro クリエイターファイル

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note をお使いいただいている法人へのインタビューをまとめています。お手本集として参考になさってください。

運営しているクリエイター

お客様と一緒に、ブランドをつくる。noteを使ったコミュニケーションで気付いた価値とは

投資信託「ひふみ」シリーズを運用する、資産運用会社レオス・キャピタルワークス。お金や投資について身近に感じてもらうためのコンテンツを「ひふみラボnote」で発信しています。そしてこれまでに2回、ブランディングやPRの目的で、noteを利用した投稿コンテストを開催してきました。 2020年（1回目）#ゆたかさって何だろう 2022年（2回目）#一歩踏みだした先になぜ資産運用会社がnoteで情報を発信するのでしょうか。そしてコンテストを実施することで得たものとは。常務取締

ファンと深くつながるためにコンテストを活用。海をたのしみたいひとのための「ヤマハ発動機 | 海の時間です。」のnote

2021年6月に開設されたヤマハ発動機の公式note「ヤマハ発動機海の時間です。」18年間続いたメールマガジン「Salty life」からnoteに引っ越しし、海を愛するひとに向けてさまざまなマリン情報を提供しています。 noteの目的は、新しいファンの獲得。コアなマリンファンだけでなく、もっとライトな層をも取り込むために、コンテンツの内容を吟味。コアなファンに向けたニッチなものから、漁船やセーリングチームの紹介などの比較的ライトなものまで、多数のコンテンツを掲載してい

会社の目指す姿を起点に、社会のトレンドを絡めた記事づくりでファンを増やす、マクロミルの戦略

株式会社マクロミル（以下、マクロミル）は、2000年にスタートしたマーケティングリサーチ会社です。現在は21カ国50拠点で事業を展開。主力事業であるリサーチサービスに加え、データベース事業やマーケティング支援、データ利活用支援などさまざまな事業を手がけています。同社は、自社のノウハウを見える形でアウトプットしていこうと、2020年よりnoteをはじめました。顧客が必要とする情報を発信するだけでなく、社内のナレッジを共有する場としてもnoteを活用しています。ここでは2

“いい記事”をストックして未来へ投資。「採用力の底上げ」を担うフィードフォースnoteのコンテンツ力

社内情報を発信しているのに、社外の人も「おもしろそう！」と読みにくる——そんな理想を実現しているのが、株式会社フィードフォース（以下、フィードフォース）が採用広報を目的に運営する公式noteです。「現職年収に頼らないオファー金額の決め方」、育休中の社員向けお手紙「育休中のみんなへ。ここ1年間のフィードフォースの変化をお知らせします」など斬新な切り口の記事を月に4本というハイペースで更新するのは、運営担当のなべはるさん。同社で採用広報と労務に携わるかたわら、公式note立ち

コアなファン＝親友をつくるZIPAIRのブランド戦略とは？　段階的なコンテスト開催でファンを育む

多くの広報担当者が頭を悩ませる、オウンドメディアを使っての自社ブランド力のアップ。コンテンツ内容がサービスの宣伝にかたよりすぎたり、他社と横並びな内容になったりすることも少なくありません。社外の読者にしっかり刺さる、自社ならではの魅力を発信するにはどうすればいいのでしょうか。株式会社ZIPAIR Tokyo（ジップエアトウキョウ：以下、ZIPAIR）さんは2018年にスタートしたJAL系列のLCCの航空会社。バンコクやホノルル、ロサンゼルスなど5拠点と日本をつないでいま

全員でアウトプットする文化をどう作る？メンバーみんながnote発信を行なう、ゆめみの戦略

企業のトップや広報といった一部の人だけでなく、メンバーみんなが「生の声」を発信することで、会社の認知や共感を高める企業が増えています。それは企業ブランディングだけでなく、採用広報としての効果や、メンバー同士がその発信を見て理解を深める作用も期待できます。デジタルプロダクトの開発や内製化を支援する株式会社ゆめみ（以下、ゆめみ）さんも、メンバーがnoteで活発に発信することで「徹底した透明性」を体現しようとしています。とはいえ、たくさんのメンバーが自由に発信するとなると、

「数字にあらわれない魅力」にこそ本当の価値がある——手作りならではのよさで勝負する「白岳しろ」のnote戦略

「ブランディングは強化したいが、予算・人員には限りがある」。そんな悩みを持ちながらも、少人数でnoteを運用されている企業は多いのではないでしょうか。熊本県の高橋酒造さんは、明治33年（1900年）の創業から120年以上「白岳しろ」などの本格米焼酎を製造・販売する酒類メーカーです。 noteを活用した広報・ブランディングにも積極的に取り組まれており、身近な話題を深く掘り下げるコンテンツは少しずつ話題を呼んでいます。高橋酒造さんの社員数は76名。決して大所帯とはいえ

“外部メディア”の目に留まる魅力的な法人noteの作り方とは？　フィラメントに聞く「メディアの育て方」のノウハウとマインド

オウンドメディア運用において、アクセス数が期待するほど伸びなかったり、効果を実感できなかったりといった悩みはつきものです。企業の新規事業コンサルティングを行なう株式会社フィラメントさんがnoteで展開しているオウンドメディア「QUMZINE（クムジン）」は、掲載した記事が雑誌『日経WOMAN』（日経BP）の目に留まり取材を受けたことをきっかけに一躍話題になりました。今回は、そんなQUMZINE編集長の平井征輝さんに、外部の大手メディアの目に留まるコンテンツ作りのノウハ

「メディア露出のためのエビデンス獲得」「応募者が業務を完全に理解している状態に」ーーゴールイメージを明確に定義して記事をつくるリノベるのユニークなコンテンツ作成術

自社サービスのブランディングを行なう際の一手法として有用なのが、オウンドメディアです。一口にブランディング目的といっても、さまざまなコンセプトのオウンドメディアがありますが、特に「自社サービスの認知を広げていく」ことと「サービスのファンを増やしていく」ことを両軸で進める方法はおすすめです。今回お話を伺ったのは、国内No.1（※）の中古マンション探しとリノベーションのワンストップサービス「リノベる。」を提供し、テクノロジーを活用したリノベーション・プラットフォームを構築する

「転職を意識していない層」もターゲット。自社をイメージしてもらえる "解像度の高い" noteを発信するユニークワンの採用広報

すでに自社に興味を持っている採用候補者だけでなく、転職を意識していない潜在的に存在する将来の求職者にも、企業の存在をアピールしたい——そのような採用広報を模索している法人は多いのではないでしょうか。新潟県を拠点とするユニークワンさんは、「Webマーケティング支援」と「Webメディア運営」の2つを中心とした広告会社。2020年9月から、採用広報のためnoteを使いはじめました。目指したのは「転職を意識していない層」も視野に入れた、ユニークワンへの解像度が上がるような発信

書く人の特徴や個性に任せて、テイストはバラバラ。「手触りのある発信が風通しのよい会社をつくる」NECネッツエスアイのインナーコミュニケーション

社内のコミュニケーション活性化に悩んでいる企業は少なくないのではないでしょうか？ NECネッツエスアイさんは7500人以上の従業員を抱える大きな会社。NEC系列の通信工事会社で、インフラの通信・保守からデジタルソリューションまで幅広く対応しています。近年では、“Zoomの日本国内販売店第一号”として注目されています。これだけの大所帯だと、社内のコミュニケーションは容易ではありません。そこで同社では、コミュニケーション変革やイノベーションを起こしやすい社内風土の醸成をめざ

noteでクリエイター巻き込み型企画を成功させるには？「カタリベ大日本市」の舞台裏

自主お題企画などのクリエイター参加型の取り組みが増えています。また、そのようなクリエイターとの共創の場をつくり盛り上げるような企画を検討している法人もいらっしゃるでしょう。一方で、実際に応募が集まるのか、クリエイターとよい関係が築けるのか不安を感じて、二の足を踏んでいる方も多いのではないでしょうか。そんな中、中川政七商店さんが主催する展示会「大日本市」での、noteクリエイターを巻き込んだ「カタリベ大日本市」企画では、予想を超える80人もの応募が集まり、熱量の高いク

その記事の裏には、多くの失敗や挫折がある——「NHK取材ノート」が伝えるテレビの向こう側

 「NHK取材ノート」が読まれています。震災時のヘリコプター取材の裏側を書いた「『ごめんなさい救助のヘリじゃなくてごめんなさい』」には1万以上ものスキがつきました（2021年6月現在）。 NHKがnote「NHK取材ノート」を始めたのは、2020年12月。上記のヘリコプター取材の記事以外にも、反響の多い記事を何本も公開し注目を集めている同noteは、開設半年で6000フォロワーを獲得しました。こんなにも読まれ、支持を得ているNHK取材ノートでは、「読者とのコミニュ

自分たちのことを、もっと深く知ってもらうために。未来の「仲間」以外にも読んでもらいたい「LINE CREATIVE CENTER」のnote

LINE CREATIVE CENTER（以下、クリエイティブセンター）は、コミュニケーションアプリ「LINE」を中心にインターネット関連事業を展開するLINE株式会社のデザイナー組織。UI/UX、スペースデザイン、ブランドデザイン、イラスト、映像制作など幅広いクリエイティブ制作を担当し、100人強のデザイナーが所属しています。彼らには、採用に大きな課題がありました。「私たちクリエイティブセンターのことを、深く知ってもらえていないのではないか？」。そのような仮説のもと、採