法人のメディア運営を支援するnote pro編集パートナーが新しくなりました
2019年に発足した「note pro編集パートナー」制度が、2023年6月1日に新制度としてリニューアルしました。
この記事では、note proのメディア運営やコンテンツ制作でお悩みの方に向けて、制度の詳細について紹介します。
note pro編集パートナーとは
note proご利用法人を対象(※)に、note proのコンテンツ編集や制作の支援をする仕組みです。
メディア運営の戦略設計やコンテンツ制作に豊富な実績のあるパートナーとの出会いをnoteから無償でご紹介し、発信をつづける環境づくりのサポートをしています。
法人がnote proを使ってメディア運営やコンテンツ制作をする際、ハードルになるのが「記事を書くこと」。
「記事を書く」ためには、noteをつかって解決したい課題を明確にし、自社の魅力、届けたい相手、伝えたいことを整理し、コンセプトをつくることから始まります。そして何より、メッセージを届けるための伝わる記事の更新が必要です。
しかし、法人の限られたリソースでは、実現が難しい場合も多くあります。そうした法人をプロが編集やメディア運営の面で支援する仕組みが「note pro編集パートナー」制度です。
※一部ご契約者さま(代理店を通してのご契約を結んでいる方など)はご利用いただけません。何卒ご了承願います。
リニューアルの背景
2019年からさまざまな編集プロダクション、制作会社に参画いただいておりましたが、note proもご利用法人数が伸び続けており、企業のオウンドメディアとして情報発信したいというニーズも増えています。
ご利用法人が増えるにつれ、ニーズも多様化しています。こうしたニーズに対応するため、より編集パートナーが参画しやすい仕組みに変え、note proご利用法人の課題解決に向けて、パートナーの皆さんと体制を強化したいと考えています。
本リニューアルの大きな変更点として、note proご利用法人は、直接パートナーへお問い合わせができるようになりました。この変更により、note proご利用法人とパートナーは直接コミュニケーションを取ることができ、課題解決に向けたさまざまな提案が可能になります。
note pro編集パートナー一覧
note proご利用法人の課題解決に伴走していただくパートナーの一覧です。(2024年3月更新)
編集事務所Kichi
編集パートナーの主な役割
編集パートナーには、ご利用法人に対し、メディア・コンテンツ戦略から企画、制作過程における提案をお願いしています。
法人やブランド、そしてパートナーも、noteの街にとって大切なクリエイターです。noteを通じて、お互いに創作の機会をもたらすよいマッチングになることを目指しています。
お問い合わせやご相談は、下記お問い合わせフォームよりお願いいたします。
note pro編集パートナー事務局宛 お問い合わせフォーム
(現在、パートナー側としてご協力いただく企業の募集はおこなっておりません)
note / note proについて
noteを利用する法人は、2023年2月末で23,000件を突破(※)しています。また、note proご利用法人も700社にせまっています。業界業種問わず、さまざまな法人のオウンドメディアとしてご活用いただいており、採用広報、BtoC、BtoBブランディングなど幅広い成功事例が誕生しています。
※note・noteプレミアム・note proを利用する法人アカウント数の合計
note proなら簡単に企業の情報発信が始められます。
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