note pro運営がすてきと感じた法人noteまとめ

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本

note pro運営チームが読んで、note proを利用するみなさんにもぜひおすすめしたいと思った、すてきな法人noteを集めたマガジンです。自社ならではの独自性をもちながら、… もっと読む

運営しているクリエイター

人類は700万年という歴史上はじめて、悩みと向き合うことを求められている

こんにちは、トーチリレーの神保です。私は1年半前、ユニクロの上席執行役員という職を辞め、現在は「お悩み相談に乗り、心に火を灯す」をコンセプトとした、トーチリレーという会社を運営しています。初めて耳にする方は、以前、東洋経済様に取材いただいた、こちらの記事をご覧ください。さて、今回の投稿は、私たちトーチリレーがnoteに投稿する最初の記事となります。今後このアカウントでは、わたくし神保のお悩み相談の乗り方や、当社が実現したいと考えている「心の聖火リレー」を広げるための事

中外製薬DXの2年を一気に振りかえる！｜ビジョン実現に向けて取り組んできた道のり、そしてチャレンジ（前編）

こんにちは、CHUGAI DIGITALです。革新的新薬を事業のコアに据えながらイノベーション創出を目指す中外製薬は、DX（デジタルトランスフォーメーション）を成長戦略のキードライバーの1つに位置づけています。DXを全社横断で推進する組織として2019年10月に発足したのが、デジタル戦略推進部です。今回は、執行役員デジタル・IT統轄部門長として当社のDX戦略を統括する志済聡子（写真右）、デジタル戦略推進部長として現場をマネジメントする中西義人（写真左）の二人

実は大変だった...。新シート設置の裏側を紹介！

こんにちは、コンシューマチームの深見です。 11月7日の浦和戦より、バックスタンド側に設置したクラブ初の試みとなる「ソファシート」と「ゆったりシート」の運用が始まりました。10月25日に発売のお知らせを行い、対象となる11月のホームゲーム3試合はあっという間に完売。浦和戦でご利用いただいた皆様、また、ご購入いただいた皆様、本当にありがとうございます！今回のnoteでは、シート設置までの裏側をお伝えしようと思います。なかなか大変でした…！くつろいで観戦できる新シート

YAMAP（ヤマップ）のこれまでとこれから〜第8期決算公告によせて〜

ヤマップ代表の春山です。 2013年7月に会社を創業し、2021年6月第8期を終えることができました。創業から3年続くベンチャー企業は「1000社に3社」、いわゆる”千三（せんみつ）”と言われる厳しい業界の中で、第8期の決算を迎えることができました。ひとえに、ご愛顧いただいているユーザーのみなさん、日頃からサポートしてくださっている株主・関係パートナーのみなさんのおかげです。メンバーを代表し、この場をお借りして心より感謝申し上げます。有り難うございます。このnote

あの一言で変わった人生ーー。”怪物の弟"が誰かの背中を押したいと思う理由。

その決定的な瞬間に何が起こっていたのか。その瞬間に至るまでに、一体どんな想いがあったのかーー。スポーツ総合誌「Sports Graphic Number」が、パフォーマンスアパレルブランド UNDER ARMOUR のHead of Brand Marketing・松坂恭平さんにお話を伺いました。 ■Introduction もっと、背中を押せるクリエイティブはないのかーー。 2021年夏。午前7時の新潟市内のジムに、朝日が差し込み始める。松坂恭平はトレーニングの手を止め

「noteって、どうやって運営していったらいいんでしょう？」企業の担当者さんに相談されたとき私がいつも答えていること

長年noteを使い、noteのプロデューサーを務めていたこともあって、noteをはじめたい企業の担当者さんから相談を受けることが多々あります。企業側がやりたいこととnoteでできることをすり合わせた結果、「こんなにいろんな使い方ができるんですね」と驚かれることもしばしば。特にフォロワーやスキを増やすためのノウハウではなく、これまでの公式の情報発信では拾いきれていなかった舞台裏を伝えファンとつながる場を作り上げるためのアイデアを話していると、担当の方自身の熱量が高まり「やら

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飲食店の採用活動のためのオープン社内報とは？メリットを解説

社内報は社内のコミュニケーションや既存社員の離職防止のためのツールというイメージがあるかもしれません。しかし、実は社内報は採用にも効果を発揮するのです。採用のための社内報はオープン社内報と呼ばれます。もちろん、これは飲食店にも有効です。本記事ではオープン社内報についての概要とメリットやデメリットを解説します。オープン社内報のターゲットオープン社内報は誰をターゲットにしたものなのでしょうか。主に以下のステークホルダーがターゲットと考えられます。顧客取引先株主